日立キャピタルのオートローンのご紹介

日立キャピタルのオートローンは「マイカーローンねっとぷらざ」という名称で展開しています。

日立キャピタルのオートローンは新車でも中古車でも利用できるそうです。あと、バイクもＯＫ！
「マイカーローンねっとぷらざ」は、固定金利なので、安心です。
これから金利がどんどんあがっていきそうなので、今が申し込みに最高の時期かも！？

ちなみに、金利は、新車の６〜６０回払いが2.80%〜3.20%、６６回〜８４回払いが3.40%〜3.70%、中古車の場合は、６回〜６０回払いが3.20%〜3.60%となっています。

利用条件ですが、
１．２０歳以上で関西時の年齢が６５歳以下の方。
２．前年度の年収が３００万円以上ある方。
３．定職・定収入のある方。
となっています。

申込時に必要な書類ですが、

印鑑証明（原本）
前年度源泉徴収票（写）
自動車注文書（写）（見積書は不可）
お振込口座確認書
車検証（写）
その他書類
などとなっています。詳しくはお問い合わせください。

日立キャピタルのオートローンでは、「下取君」という金利優遇サービスを行っています。
オートローンをご利用になる方が、日立キャピタルの下取りを利用になると、金利がさらに0.3%安くなるそうです。
0.3%といってもばかになりません。金利は安ければ安いほどお得なのは当たり前です。
ご利用になる方は、必ず利用してくださいね！

オートローンは目的があるローンなので、フリーローンなんかから比べると断然金利が安いです。車を買うという明確な目的があるのでしたら、利用をオススメします。
さらに、日立キャピタルの場合は、業界全体を見ても金利が安い方だと思います。
さすがに大手といった印象です。

オートローンってなんだ？

オートローンって言葉ご存知ですか？ローンなので金を貸してくれるんだと思うのですが、駐車場なんかに貼ってある貼り紙をみるとオートローンってなんだか怪しげ？じゃないですか？
そんな風にオートローンを思っているのは私だけでしょうか(^^ゞ

このブログでは、オートローンに関する金利や審査について調べていきたいと思います。
各社でどれくらい金利の違いがあるのか？
また、審査が通りやすい会社ってあるのか？

まずは、オートローンって何？ということで、フリー百科事典『ウィキペディア』で調べてみました。私も良く解らないもので(^^ゞ

次回からはオートローンの会社を紹介いたします。

オートローン
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

オートローンとは、自動車の購入に対するローンのこと。カーローンとも呼ばれる。 信販会社が提供する自動車購入の際の分割払いについては、オートクレジットと呼ばれる場合もある。

オートローンの歴史
自動車は高額商品であるため、月々の返済額を抑える割賦販売方式が販売会社によって導入された。販売会社が割賦販売に活用した仕組みがマル専手形である。手形に割賦金利を上乗せ、顧客に発行させ金融機関から毎月、取り立てる方式である。現在でも金融機関での取り扱いはあるが、取り扱いが減少していることもあり、発行手数料は最近上がり気味だ。

発行した手形金額を顧客が金融機関口座に入金していない場合は、手形不渡りとなる。不渡り手形の取立ては販売会社が行う事になり、中には貸し倒れリスクも発生する。

一方でリスクが発生しなければ割賦金利が販売会社の収益となるため、販売会社の収益源でもあったわけだ。

信販会社のオートローンは延滞リスクや貸し倒れリスクを負担するため、販売会社ではノーリスクで、販売代金を手にすることができる。個品あっせんは立替払い契約とも言われ、顧客が販売店から購入する代金を信販会社が顧客に代わり、販売会社に現金振込みする方式である。信販会社は顧客から毎月返済される分割払い手数料が収益となり、販売会社はリスクを気にせず、販売に専念することができるオートローンを活用するようになった。現在の大手信販会社が全国支店網を展開するようになった原動力が、オートローンの急速な普及だと言われている。

キックバック
信販会社がオートローンを拡販する上で対応したことが、それまで自動車販売会社がマル専手形で得ていた割賦金利収入を一部補填する意味で、オートローンで得られる分割払い手数料のうち、一部を販売会社に還元する方式がキックバック(バックマージン)である。

この制度があったからこそ、信販会社のオートローンが販売会社に受け入れられ、爆発的な普及につながったと言われている。

最近のオートローン
低金利環境となり、販売会社も顧客囲い込みのためオートローン金利を競争条件としてきた事から、顧客金利は信販会社の調達金利に少し加えた程度の金利となり、収益率は大幅に低下している。そのため、現在では信販会社のオートローンでは大手販売会社への対応は困難となり、自動車メーカー系のクレジット（信販）子会社が対応するケースが多くなってきている。

一方、銀行や信用金庫などの金融機関でも、自動車の購入を含め、車検費用、運転免許取得費用などの、自動車に関連する各種費用を対象にした個人向け融資（「マイカーローン」などの名称で販売している）を展開するようになっている。